二つの大きな基準があります。
➀安定した民主主義下か？武力的抑圧を受けてるか？
②科学技術の度合
➀について
今の日本の様に曲がりなりにも安定した民主主義下にあり、武力的抑圧を受けていない状況下で武力的改革をアプローチすることはまさにテロ的行為といえます。
しかし、江戸時代やフランスの絶対王政のような封建時代の武力的抑圧下の明治維新・フランス革命や見せかけの民主主義で実際は治安維持法などファシズム独裁の武力的抑圧下にあった戦前日本のような状況下では、現実的にその武力的抑圧を解除するには武力的改革をアプローチするしか当時においては選択肢がないともいえます。
②について
いくら➀の視点において武力的改革をアプローチするしか選択肢がないという状況下でも、昔の様な封建時代や近代と違い、現代における科学技術がはるかに発展している状況下では、武力的改革のアプローチによる被害が一国の範囲をはるかに超えて世界的滅亡に繋がるリスクも十分に考えられてきます。
そうした場合は、それらは、たとえ正当な理由がそれぞれにあったとしてもテロ的行為と言わざるを得ません。
ではどうすべきか？
現代においては、封建時代や近代のように帝国主義が（少なくとも表面的には）罷り通っている状況下ではないので、外圧、外部からのアプローチから、極力武力的アプローチを使用しない方向性で進めていくことが望ましいと思われます。
その考察については➡（詳しくはこちら）でしていきます。
